Shareholiとは
『ワーホリがキャリアにおいて評価される社会の実現』これが私たちのミッションです。
「ワーホリ後ってみんなどうしているんだろう?」そんな疑問を抱いたことが、シェアホリを作ったきっかけになります。
ワーホリはあくまで休暇であり、その後のキャリアに不安を感じている人は多いと思います。渡航前の準備方法や現地情報は、ネット上にあります。しかし、その後のキャリアに関する情報はとても少ないと感じました。
日本で再就職、渡航先で就職、別の国で再度ワーホリ等、様々な選択肢があり、人それぞれの生き方があると思います。個人の経験をシェアすることで、「ワーホリ興味あるけど、行った後が不安」という人の挑戦の後押しがしたいです。
まだまだ日本社会において、ワーホリは高く評価されるものではないと思っています。私自身も「転職活動において、ワーホリは休暇として扱われる」と言われたことがあります。しかし、大半の人が約40年働く人生において、ワーホリに1年間行くことがマイナスになってはいけないと思います。
ワーホリとは
制度概要
ワーキング・ホリデー制度とは、二国・地域間の取決め等に基づき、各々が、相手国・地域の青少年に対し、休暇目的の入国及び滞在期間中における旅行・滞在資金を補うための付随的な就労を認める制度です。各々の国・地域が、その文化や一般的な生活様式を理解する機会を相手国・地域の青少年に対して提供し、二国・地域間の相互理解を深めることを趣旨とします。我が国は、昭和55年（1980年）にオーストラリアとの間でワーキング・ホリデー制度を開始したのを皮切りに、以下の29か国・地域との間で同制度を導入しています（令和5年8月1日現在）。（外務省ホームページより）
ワーキングホリデービザ対象者
相手国・地域に居住する相手国・地域の国民・住民であること。 一定期間相手国・地域において主として休暇を過ごす意図を有すること。 査証申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること（オーストラリア、カナダ、韓国及びアイルランドとの間では18歳以上25歳以下ですが、各々の政府当局が認める場合は30歳以下まで申請可能です。また、アイスランドとの間では18歳以上26歳以下の方が申請可能です。）。 子又は被扶養者を同伴しないこと。 有効な旅券と帰りの切符（又は切符を購入するための資金）を所持すること。 滞在の当初の期間に生計を維持するために必要な資金を所持すること。 健康であること。 以前にワーキング・ホリデー査証を発給されたことがないこと。
ワーホリで行ける国
オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、アルゼンチン、チェコ、チリ、アイスランド、リトアニア、スウェーデン、エストニア、オランダ、イタリア、フィンランド、ラトビアの29か国です。
ワーホリを通して実現できること
あなただけの経験を得ることができます。その後の人生は挑戦者の体験談をご参考にしていただき、自分自身で切り開いていってください！